Cookieの意味やメリット・デメリット、広告のリターゲティングに関して

ウェブサイトを開くとき、「閲覧するにはCookieの取得と同意をお願いします」という警告が表示されたことはありませんか？

Cookie（クッキー）は、訪問したウェブサイトの情報を一時的にパソコンやスマホに記録するのに利用されています。

特に昨今ではヨーロッパでの規制の強化が先行して進んでいるのでハイブランドのWEBサイトを閲覧した際には「閲覧するにはCookieの取得と同意をお願いします」というのが表示されるので少し浸透してきた感じはありますが、国内のサイトではまだこういった表示が出ないものは少ないかもしれません。

Cookie自体は生活を便利にする仕組みと思った方が良いのですが、思わぬリスクがあることもまた事実です。
【Cookieがあることで便利なこと】
ログインが必要なサイトでパスワードをブラウザが記憶してくれている
ネットショップでカートに入れて、一度離脱したが、再度訪問した際にもカートに残った状態になっている

2種類あるCookieの主な違い
1st party Cookie：実際に訪問したウェブサイトのドメインから発行される。ウェブサイトごとに独自で発行されているため、複数のウェブサイトの横断はできない。

3rd party Cookie：訪問したウェブサイトのドメインではなく、ウェブサイト上に掲載されている広告配信事業社のドメインなどから発行される。

Cookie（クッキー）とは、Webサーバーがクライアントコンピュータに預けておく小さなファイルのことです。PCやスマホが、あるWebサーバーに初めて接続した際に、WebサーバーがPCやスマホの中に、そのWebサーバー専用のCookieファイルを作成します。（文字情報であるCookieのファイルサイズはとても小さいので、Cookieがどんどん溜まっていってもスマホの空き容量を圧迫することはない。）

「Cookie情報の中に年齢、性別、居住地などの情報が含まれている？」と誤解をしているかもしれませんが、答えはNOです。Cookieそのものに個人情報的な情報が含まれているのではないのです。
また、スマホなどにもともとCookie情報があるのではなく、あるCookieの技術を使ったWEBサイトを初めて閲覧した際にWEBサイト側からCookieという文字情報が自分のスマホ等に付与されるというのが正しい理解です。

日本においても、Cookie情報単体では個人情報という整理はされてこなかったのですが
このCookie情報も他の情報と組み合わせることで、一気に情報の価値が変わってきます。

そして、特に問題視されているのが、訪問したウェブサイトから発行されたのではない3rd party Cookieになります。

GoogleIDを活用している場合とそうでない場合のことが書かれています。

お客様が Google アカウントにログインしていないときは、お使いのブラウザ、アプリケーション、またはデバイスに関連付けられた固有 ID によって収集した情報を保存します。これは、たとえばブラウザで次回以降のセッションでもご指定の言語設定や、より関連性の高い検索結果または広告を表示するかどうかなどの設定を保持するために役立ちます。

お客様がアカウントにログインしているときは、お客様の Google アカウントに保存する情報も収集します。この情報は個人情報として取り扱われます。
（ログインしていなくても収集している情報　「お使いのブラウザ、アプリケーション、またはデバイスに関連付けられ収集した情報も当然あり、Googleアカウントに紐づく）

ログインしていてもログインしていなくても、ある程度の情報は収集されるわけですが、ログインしているとGoogleアカウントに紐づくこととなります。
Googleアカウントに紐づけば、ＰＣやスマートフォン、タブレットなど複数のデバイスを利用していても1つのGoogleアカウントにまとめられるわけです。

Googleのプライバシーポリシーには下記の様に記載されています。

Cookie、ピクセルタグ、ローカル ストレージ（ブラウザ ウェブ ストレージやアプリケーション データ キャッシュなど）、データベース、サーバーログといったさまざまな技術を使用して、情報を収集、保存します。

つまり
Cookieには年齢、性別、居住地などの情報は含まていませんが、
Googleが提供しているサービスや収集している情報とMIXすることで精度はあがり

あるサイトを閲覧した後にリマーケティング広告によってGoogleAdsの広告枠があるページを閲覧した際に追いかけて広告が出るような仕組みができるわけです。

Googleは様々なサービスを提供しています。またその多くが生活に密着した便利なものです。
GoogleMAP
スマートフォンでGoogleMAPを使っている場合はスマートフォンが持っているGPSなどの位置情報をGoogleに提供することを許諾していないと「今自分がドコにいる」ということが地図上に表示されません。つまり多くの場合位置情報をGoogleに提供することを許諾しているということです。

Googleのプライバシーポリシーに記載されていること
Google は、Google サービス利用時のお客様の現在地情報を収集します。こうした情報は、運転ルート、付近の検索結果、おおまかな現在地に基づく広告などの機能のために使用されます。

現在地情報の判定には、以下の情報が使用されます。精度は情報の種類によって異なります。

GPS など、デバイスのセンサーデータ
IP アドレス
Google サービスでのアクティビティ（お客様の過去の検索や、自宅や職場のようにお客様が指定した場所など）
Wi-Fi アクセス ポイント、携帯通信の基地局、Bluetooth 対応デバイスなど、お客様のデバイスの近くにあるものに関する情報
Google が収集する現在地データの種類とそのデータの保存期間は、お客様のデバイスおよびアカウント設定によって変わる場合があります。たとえば、Android デバイスでは設定アプリでデバイスの位置情報機能をオンまたはオフにすることができます。また、ロケーション履歴をオンにすると、ログインしたデバイスを携帯して移動した場所の履歴を非公開の地図上に残すことができます。 また、ウェブとアプリのアクティビティの設定を有効にしている場合、Google サービスにおけるお客様の過去の検索などのアクティビティがお客様の Google アカウントに保存されます。これには、位置情報が含まれることもあります。詳しくは、Google が位置情報を使用する理由をご覧ください。

GoogleMAPだけではありません、検索やYoutubeなど様々にGoogleのサービスを利用し
その中でいろいろな行動を私たちはしています。
そのこともGoogleはプライバシーポリシーの中で下記の様に記載しています。

お客様のアクティビティ
Google のサービスにおけるお客様のアクティビティに関する情報を収集します。この情報は、お客様の好みに合いそうな YouTube 動画をおすすめするなどの目的に使用します。Google が収集するアクティビティ情報には以下のものがあります。

検索したキーワード
再生した動画
コンテンツや広告の表示やそれらへの反応
声や音声の情報
購入アクティビティ
コミュニケーションの相手やコンテンツの共有相手
Google のサービスを利用している第三者のサイトやアプリでのアクティビティ
Google アカウントで同期した Chrome 閲覧履歴
お客様が通話の発信や着信、メッセージの送受信ができる Google のサービスを使用した場合、通話やメッセージのログ情報（お客様の電話番号、発信者の電話番号、着信先の電話番号、転送先の電話番号、送信者と受信者のメールアドレス、通話やメッセージの日時、通話時間、ルーティング情報、通話やメッセージの種類や量など）を収集することがあります。

お客様は Google アカウントにアクセスして、ご自分のアカウントに保存されているアクティビティ情報を確認、管理することができます。

便利なサービスを無料で利用できるようになっている一方でGoogleのプライバシーポリシーを見てもわかる通り様々なデータを提供しており、これが広告主のサイトの閲覧をCookieによって把握でき、データを掛け合わせることで「リマーケティング広告」といったマーケティング手法に使われていることがわかりました。
同じく大手のFacebook（META社）のプライバシーポリシーも似たようなことが記載されています。

大手プラットフォーマーに渡してしまっているデータ

■性別、生年月日：アカウント登録の際に入力
■位置情報　スマートフォンが持っている位置情報を利用許諾をしている
■趣味趣向　Googleの場合　検索履歴　Facebook（Instagram）、Twitterの場合　「いいね」「フォロー」している内容

自社WEBサイトの情報（Cookie）

■特定のページを見た（ランディングページ、ブランドページ、特定商品ページ）
■購入した（購入完了といった特定のページを閲覧した）

マーケティングを実行する側からするとこういったデータによって精度の高い広告戦略が組み立てられるということがある一方で、生活者にとっては許諾した覚えのない自身のデータが使われているという嫌悪感もあることも事実です。日本でも法改正は進んでいますが、先行したフランスをはじめヨーロッパや米国カリフォルニアの法整備によって数年前に比較するとデータの濫用といった事態には歯止めがかかってきています。さらにはアップル社はこういったデータをアップルユーザーから守る方向に舵をきっています。
この動きは当面　目が離せないので適宜確認しましょう。